軍事の最近のブログ記事

大人の迫撃砲は面白そうだね

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一発一発撃った後のリアクションがいちいちかわいくて、迫撃砲というテーマでありながら何となくほほえましさを覚えてしまう、海外のおもしろ動画を見ているような錯覚を覚えてしまう発射シーン。弾道を見るに、大した飛行距離は無さそうだけど、雰囲気はすごく出ているよね。

何の役に立つんだといわれても、自分の満足に役立つとしかいえないけど、だからこそとても良さげ。なんだか旧日本軍の擲弾筒みたいな感じもするな、これ。

SIPRIの軍事費最新レポートが発表

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軍事分析で知られるストックホルム国際平和研究所が2日、2017年の世界の軍事費の報告書を公表した。前年比1・1%増の1兆7390億ドルで、1人あたり230ドル(約2万5千円)。11年の1689億ドルを上回り、1989年の冷戦終結後で最高となった。

数年前から毎年分析をしている、ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)の年次軍事費報告書。実は昨日の朝の時点で更新を確認できていて、再来週辺りからデータの更新をしなきゃいけないかなあと思っていた矢先に記事が上がってしまって、一週間ほど前倒しにしなきゃならなくなった件。データの抽出と検証、分析とかまで含めると、結構な時間がかかる。

で、アジア地域がもりもり伸びているとか、中国は推定額でも世界第二位だとか(軍事費換算の観点で怪しい領域のものがあるし、非公開の部分の存在も可能性は否定ができない)、基本的には前年からあまり変わりは無い。

安全保障関連法と時事の「報道」と

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今朝から掲載を始めている、内閣府の世論調査「自衛隊・防衛問題に関する世論調査」に関して、報道向けの資料が土曜日に展開された時点で時事通信が書いた記事へのツッコミ【「「戦争の危険ある」85.5%で過去最多」】で言及していた、一次資料が無いと分からないからなあ的なもの。ようやく月曜日にデータが公開されたので確認したら、ほら見たことか、という結果に。

時事通信の主張では「「外国に在住する日本人の警護、救出など」が42.4%で最多。政府は同法の意義として抑止力の強化を訴えてきたが、国民の意識とはずれがありそうだ」として、安全保障関連法をディスるような論旨ではあったのだけど、他の選択肢のことが一切書かれていなかったので、これはよくある「都合の良い部分だけ見せるタイプかもな」としてホールドしてた。

で、実物を見たら予想通りの結果だったという次第。そもそも論として抑止力の強化をうたった選択肢は無いので、選択のしようがないから「国民の意識とはずれがありそうだ」という説明自身がずれている。何というオチ。


先日の「皇国の守護者」絡みで佐藤大輔先生関連の書籍にスポットライトが当たった関係で。パソコンゲーム全盛時代の業界の策謀劇...というと大げさだけど、メーカー内部の権力争いというかパワーゲームというかゲームデザイン周りのあれこれを描いた、非戦記もののお話。どろどろとした人間関係と、奇妙にリアルでウソっぽい業界内部の話がいい味を出している。

個人的には優れた作品だと評価できるのだけど、賛否は両論。しかもアプリゲーム全盛の今では話が通じない部分も多く、再販は難しいだろうなあ、という気はする。そのせいもあってか、古本としての価格が骨とう品レベルに。ちょっと前までは数百円程度だったのだけど。

内閣府は10日、「自衛隊・防衛問題に関する世論調査」の結果を発表した。それによると、日本が戦争に巻き込まれることについて「危険がある」との回答が「どちらかといえば」と合わせて85.5%と、1969年の調査開始以来最も多かった。昨年、北朝鮮による核実験や日本列島を飛び越える弾道ミサイル発射が相次いだことなどが影響したとみられる。

今件の一次ソースは内閣府で3年おきに実施されている「自衛隊・防衛問題に関する世論調査」の最新版。プレス向けに事前資料が配られ、ウェブ上には月曜以降に掲載される塩梅なので、現時点では詳細は不明。月曜に掲載されるのが速報レベルなのか、属性別データまで含めた詳細版なのかは分からないけど......最近では最初から全部出しちゃう例が多々あるので、それを期待したい。

で、この類の報は属性別の動向とか、伝えられている内容とは別の、他の選択肢の動きとかも併せ見ないと、ミスリードをされてしまうことになる。なので、一次ソースが確認できないうちは、内容に関してうんぬんするのは難しい。安全保障関連法に関するお話も、ね。

ただ、北朝鮮や中国問題でぴりぴりしているってのは否定できないだろうね。属性別でどのような属性、特に年齢階層別で、反応が異なるかは気になるところ。


米国の民間調査会社ギャラップ社の調査結果。米国民が恐れているものは何だろうかという話。左から超重要、重要だけど超が付くほどでは無い、あまり重要ではないという感じ。超は北朝鮮の核開発問題の方が1%ポイント多いけど、サイバーテロは重要ってのが2%ポイント多い。まぁ、誤差も併せて考えるとほぼ同列。

国際テロ、中国の経済力の伸長、不法移民問題、イスラエル・パレスチナ問題が続く。提示された選択肢によりけりって部分もあるけど、北朝鮮の核開発問題がここまで重要視されているとは。やはり直接攻撃を受ける可能性が出てきたってのは重要なファクターではある、と。


先日の米国での銃での事件を受けて、関連団体への圧力が増したり、銃規制の強化を声が強まっている...というかそれは事件が起きるたびに同じような話が生じているので平常運転なのだけど、今回は直接加害側へのスポットライトが放り出されて、政権批判の武器に使われている雰囲気が強く、やってることはどこの国でも変わらないよな、使えそうな棍棒があればなりふり構わず手にして振り回す、という感じ。

で、具体的な声を拾い上げることは叶わなかったのだけど、指摘されているように「国民がいくらダメージを受けても知ったこっちゃないというように見えるので、大統領自身が」という雰囲気があるのは否定しない。一方でその考えは非常に危険ではあるのだけどね。けれど実際に、すでに大統領自身が銃の被害を受けているってのは歴史的にいくらでもある。リンカーンの暗殺事案は良く知られている通り。

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