後日談・補足の最近のブログ記事


先日100円ショップのキャンドゥで調達した、道路標識型のフードピックをレゴのパーツと組み合わせたら、案外具合の良い道路標識が出来た件。本物のレゴの標識と比べるとどうなんだろうなあということで、標識部分を調達して比較した結果がこれ。

STOPの標識がちょいと傾いてしまったのが随分と気になるけど、実のところ高さとかサイズとかデザインとか、遜色なく使えるレベルの出来栄えであることが改めて判明。これ、大きな雑貨店とかにいけば、日本の道路標識版のピックもあるんじゃないかなと思うと、この類のショップに足を運ぶ理由が一つ増えた気がする。

まぁ、レゴの情景を作る時には使えないけど、イメージカットを創作する際に使う、必殺技的なアイテムとしては悪くないだろう。

↑ 国債等の保有者内訳(比率)(一部)(国庫短期証券+国債・財融債) (参考図表より)
↑ 国債等の保有者内訳(比率)(一部)(国庫短期証券+国債・財融債) (参考図表より)

↑ 国債等の保有者内訳(兆円)(一部)(国庫短期証券+国債・財融債) (参考図表より)
↑ 国債等の保有者内訳(兆円)(一部)(国庫短期証券+国債・財融債) (参考図表より)


先に本家サイトで内容の更新をした【日本の国債の保有者内訳をグラフ化してみる】。記事作成の際に使ったデータ「主要部門・取引項目残高表」と同じタイミングで、日銀では関連情報の参考図表を公開している。その図表の中には国債関連のデータもあり、国債・財融債に国庫短期証券(償還期間が1年未満の短期債権)を含めた場合の保有者内訳や額面状況を公開している。

......のだけど。今回の更新タイミングから、日銀の該当項目での公開情報が大幅に簡略化。説明によると「業務効率化の観点から、利用ニーズやデータの代替性などを踏まえて」ということなんだけど、いきなり本家記事で参照していたデータが全部公開中止になったのにはアゴが地面に落ちるまで外れまくった。一次データを探して色々と精査し、これまでのデータとつき合わせて何とか整合性をとったけど、一部項目の簡略化の措置を取らなければならなくなった。残念。

で、こちらのオマケ的な参考図表の方はなぜかそのまま残っていた。ので、引き続きこちらは覚え書きを継続。


先日あれこれと数字とのにらめっこをしていた記事【収入と税金の変化をグラフ化してみる(家計調査報告(家計収支編))(2017年)(最新)】での話。確かに実収入などは減少しているのだけど、同時に高齢者の世帯が増えていることとか、勤労者世帯の稼ぎ頭である勤労者が、定年退職後の再雇用者だった場合、平均値を確実に下げることになるよなあという考えが頭にリフレイン。

さらに日常生活を支える日々のお金は労働対価によるものとなるけれど、年金生活者で再雇用を受けた人は、実収入としての労働対価プラス年金からなる実収入と、蓄財の切り崩しで賄うことになる。となると、ただでさえ必要な生活費が少なめの高齢世帯では、実収入はさらに下がるのは必然となる。


本家サイトの方でネットショッピング動向云々として毎月データを更新している、家計消費状況調査。元々家計調査の派生版的な形で始まった調査で、ネット周りのデータを中心に調査をしているのだけど、状況に合わせて細かい変化が生じており、2017年1月分からは項目の足し引きが行われたり、速報が無くなっていきなり確定報の発表スタイルに変更。

それに合わせて色々とデータの精査方法を再確認した際に、年次データを覗いてちょいとばかり色々と考え事。これは総世帯、つまり単身世帯と二人以上世帯を合わせた全部の世帯におけるネット通販利用率。やはり若年層の方がネット通販の利用率は高い、と。


先日本家サイトに掲載した【年齢層別の交通事故死者数をグラフ化してみる】などで用いている「平成28年中の交通死亡事故の発生状況及び道路交通法違反取締り状況等について」などのデータは、実に多種多様な交通事情を推し量ることができ、リソースが無限にあるのならこれだけで記事を1グロスぐらい作れてしまうのではないかという気すらしてくる。いや、マジで。

で、その資料を精査していた気になった値動きの一つがこれ。年齢階層別に見た、歩行中に交通事故で亡くなった人の人数動向を昼夜別に見たもの。9歳まででやや高めに出ているのは、例の子供向け安全紐にも話が及ぶ、突発的な挙動によるものだろうなあという推測が出来る動きをしているけど。それよりもやはり高齢層の動きが気になる。


こちらも先ほど本家サイトに掲載した【中食系食品などの購入動向推移をグラフ化してみる(家計調査報告(家計収支編))(2017年)(最新)】などで用いている家計調査からのネタ話。家計調査に限らずだけど、この類の大規模公的調査は往々にして各種ウェイトバックをかけているので、実質的に全国のさまざまな実情がほぼ反映されている形となる。直接それを目標として行った調査では無いのだけど、付随している補足データを見ると、色々と面白い動きを取得することができる。今件もその一つ。

総世帯、だから単身世帯と二人以上世帯を合わせた全部の種類世帯における、世帯主が65歳以上の世帯でのその世帯主の職種属性。要は高齢者が世帯主の世帯では、どれほどの人がどんな職種で働いているのか、働いていないのか。


先ほど本家サイトに掲載した【中食系食品などの購入動向推移をグラフ化してみる(家計調査報告(家計収支編))(2017年)(最新)】の後日談......というかデータを取得して精査したのはいいけれど、本文が雑多し過ぎるので止む無くカットした部分。せっかくなのでこちらで補足。

日曜はほぼこのデータに関して吟味して取得して精査して記事に仕立てるのだけで終わってしまったのだけど、まぁ大よそ想定していた数字は入手できたし、それなりの結果が確認できたので、それはそれでよし、と。時系列的に一気にデータが取れれば楽なんだけどね。e-stat(総務省統計局の公的・公式データベース)で時系列データとか、データベースから直接選択する要目では、そこまで細かな設定はないのだよね。

で、このグラフはe-statで家計調査では最古の2002年分の値を1.00とした時に、各年の支出はどれぐらいになるのかという、相対的な金額動向。二人以上世帯と単身世帯それぞれにおける飲料方面の支出を年齢階層別に見たモノだけど、色々と特性が出ていて興味深い。

二人以上世帯では高齢層の方が飲料水への支出の伸びが大きい。若年層はそこそこ、中堅層は伸び悩みで、ここ二、三年でようやく伸びてきたって感じ。他方単身世帯では、若年層ではまったく伸びてないけど、高齢層ではもりもり伸びている。高齢層の飲料水の傾注が一目でわかる結果。


先日【クロネコヤマトが時間指定の配達体系を見直しとの報】でも言及した、宅配便の受け取り時間の変更サービスを利用することで、極力再配達を無くす方法。具体的にサービスを利用する機会があったので、画像取得も合わせて説明を。

まずは当然その宅配便のサービスの登録会員になることが前提だけど、会員になるとクロネコヤマトの場合は「宅急便お届けのお知らせ」というメールが届く。指定されたリンクからアクセスするとこんな画面に。メニューにもある通り、日時の変更以外に、受け取り場所の変更も可能。


先日【アマゾンの「配送状況の確認」でちょいとびっくりしたこと】で触れた、クロネコヤマトで配送される荷物の受け取り時間を変更したという話。【その無料、誰かが代わりに負担する。ホントの無料はどこにもないのね】でも言及しているけど、再配達を避ける手立てを講じるってのは、自分自身にとっても宅配業者にとってもプラスとなるお話なので、是非とも......とよく考えてみたら、具体的な方法を言及してなかった。

アマゾンを利用する場合は大よそがクロネコヤマト。あとは他の通販会社だったら加えて佐川急便かな。少なくともこの大手二社は指摘の通り、会員登録をすることで利用時に色々と調整を行えるサービスを提供している。具体的には荷物の取り扱いをする際に受け取り予定の人にメールでお知らせを行い、さらに受取に関わる期日などの条件の変更をネット上からできるようになる。

↑ 現職の雇用形態についた主な理由(非正規職員・従業員)(2016年)(理由明確者限定)(男性、年齢階層別)
↑ 現職の雇用形態についた主な理由(非正規職員・従業員)(2016年)(理由明確者限定)(男性、年齢階層別)
↑ 現職の雇用形態についた主な理由(非正規職員・従業員)(2016年)(理由明確者限定)(女性、年齢階層別)
↑ 現職の雇用形態についた主な理由(非正規職員・従業員)(2016年)(理由明確者限定)(女性、年齢階層別)


本家サイトの記事【なぜ非正規社員として働くのか?その理由を尋ねてみた】【詳細就業形態別「正規の仕事が無いので非正規で」動向】の補足記事的な話。非正規の就業者における「なぜ非正規の職についたのか」を主要な理由別に尋ねた結果。特に理由がない人もいるので、理由がある人に限定して再計算。

数字がちゃんと出てるのなら、なぜ本家でやらないのかというと、グラフに数字が表記していない、できないってのがその理由。いや、具体的な値はちゃんと計算結果として出ているのだけど(だからグラフ化できる)、実のところもとの値って一けた二けたの数字で(元々万人単位でそれを年齢階層別に仕切り分けしている)なので、結構荒い結果になってしまっているんだよね。だから大よそな動きを見る程度の精度でしかない。


タイトルにある通り、日本の子供が居る夫婦世帯では、夫の家事時間が国際的に比較してみると少ない云々という話はよく挙がり、その具体的な証拠として挙げられるのが少子化社会対策白書などで掲載されているグラフ。ただ、ここ数年ずっと同じグラフが掲載されたままだし、この関連の話のツールとして使われるケースが増えているにも関わらず、一次ソースを当たっている動きが無いってのも変な話だなということで、先日時間をもりもりかけて精査した次第。せっかくなので対象国を増やしたりする。

で、日本のは社会生活基本調査。これは5年おきの調査で直近分は現在2011年調査のもの。米国は2015年分、そしてEUは......特別調査によるものの結果で、今現在でも前世紀末から今世紀頭の調査のが最新。20年近く経過しているってわけだ。

↑ Chromeならもりもり使えるKeepa.com
↑ Chromeならもりもり使えるKeepa.com


先日紹介した、アマゾンの商品価格の動向を色々な切り口で確認できる、素晴らしいプラグインKeepa.com。実は当方の利用環境(FireFox)ではちょいと前から動作しなくなっていた。ステータスウィンドウなどを確認すると、どうもサーバーのKeepa.comにアクセスしようとしてはじかれているらしい。セキュリティソフトの影響かもしれないということで、それ関係の情報を調べて色々手を打ったけど上手くいかず、半ばあきらめていた。

で、思いついたのが「FireFoxでダメならChromeならどうだろうか」というもの。セキュリティソフト自身でデータがはじかれているのなら、ブラウザがどうであろうと関係ないのだけど、ダメ元でChromeのインストールからプラグインの導入までやって、試してみたところあら不思議。何の問題も無く作動しました。

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