休刊・廃刊・雑誌業界の最近のブログ記事


当方もかつては毎月購読していた、アングラ系的なデジタル方面の雑誌、ゲームラボ。専門誌そのものを買わなくなった時にゲームラボも定期購読を止めてしまったのだけど、まだ続いていたのか...というのが正直な第一印象で、ついに休刊するのかというのが第二印象。でも、その話本当なのかな。また聞きでの不確定情報の可能性もあるので、一応精査。

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、スマートフォン視聴率情報Nielsen Mobile NetView(ニールセン モバイル ネットビュー)のデータをもとに、2017年2月のマンガアプリの利用状況を発表しました。


まず、マンガアプリの利用者数を見ると、2017年2月時点で100万人を超えているのは6サービスとなり、1位は「LINEマンガ」の279万人、次いで「comico(コミコ)」の260万人、3位は「マンガワン」の247万人となりました。4位以下は100万人程度の利用者となり上位3アプリと100万人以上の差がありました。また、過去6ケ月間の利用者数の推移は、ほぼ横ばいでした(図表1)。


先日調査会社のニールセンから発表された、漫画提供をするスマホアプリに関わる調査結果。これまでは漫画というコンテンツを読むための媒体が紙だったというだけの話で、今ではそれに加えてデジタルデータも加わり、そのデータを読めるようにしたのがアプリに他ならず(実際には紙媒体は手元に残るけど、アプリは多分にして「逐次提供側にあるデータを閲覧している」だけとの違いがあるのだけどね)。

で、かさばらないし軽いしどこにでも持っていけるなどの利点から、漫画アプリの利用者が多いよね、ということで注目されているとのお話。LINEマンガが多いけど、これは多分にLINEの利用者そのものが多いから、その連動性によるもの。その観点ではcomico:コミコとかマンガワンの奮闘ぶりに要注目。一人当たりの利用回数の差異は掲載コンテンツ量の違いにあるのかも。


これは当方も何度か本家記事でも言及している話で。ペンなどで原稿用紙に書き込んで原稿を出していた時代ならともかく、ワープロソフトなどでタイピングしてデータを手渡す、さらにはデータ入稿をするような時代になると、「編集校正作業はともかくとして、いくつか出版物でのプロセスをショートカットできないかな」ということに気が付いてくる。ディスプレイ上で編集加工して、それを印刷して、印刷物として仕上がったものを配本する。そのプロセスを一部省略して編集加工し終えたものをウェブ上に載せてしまうのがウェブマガジンだし、データそのもののやり取りあるいはアクセスができるような場所に置くのが電子書籍。

ならば完成データを一極集中した場所でするのではなく、ほしいと思っている人の近くに送り、そこで印字をするようにすれば...極論としてほしい人はデータを専用端末上に取得して、そこでそのまま印刷して手に入れればということになる。

この手法が一部で展開されている、コンビニの情報端末を使ったチラシサービスとか小冊子のプレゼント。ただ、ペラ1枚とかならともかく、製本が必要な冊子となると、コンビニの情報端末ではおぼつかなくなる。キンコーズのような印刷センターで専用端末が必要になるかな。無論端末はお高めになるのでランニングコストもそれなりにかかるから、まとめて一気に刷る従来の出版方法と比べるとページ単価は高くなる。けど配送料はかからないし、出版当日に入手ができる(利用者が一気に増えると端末がパンクするけど)。

まぁ、紙へのプリントすら要らないってのなら、電子媒体でデータとして取得すれば、印刷端末だのランニングコストの心配すら要らないのだけど。必要ならば自宅のプリンタでプリントアウトすればよい...ってこれはアレだ、3Dプリンタと似たような概念だな。

書店の万引き被害の実情とか

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例えば書籍販売時の書店のマージンが1割だと仮定すると、500円の書籍が1冊万引きされたら、10冊売って得られる500円分の利益が丸ごと吹き飛ぶ形となる。大手書店の利益率を見ると、実際にはもう少しマージンは低く、さらに失われた1冊分を取り戻すために必要なノルマは増えていく。第一、盗まれた分を回収するためにビジネスをやっているわけじゃないのだから、こんな計算自身が不条理に違いない(本来は在庫となる書籍が空からタダで降ってきて、管理にもコストがかからないとの話でないと、こんな計算はおかしい)。

今件指摘されている「年間で200億円」との話はどこまで信ぴょう性があるのか、裏付けとなる公的資料が無いので何ともいえないけれど、あながち口から出まかせという話とも言い難い。

書店の倒産や休業・解散件数の動向

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深刻な出版不況の中で2016年(1-12月)に倒産した「書店」は25件と、前年比1.5倍増に急増した。ネットメディア浸透やオンライン販売、電子書籍の普及など、市場環境が大きく変化した書店経営の苦境を反映した格好だ。特に、出版業界は、書店だけでなく出版社(製造)、取次会社(流通)など業界全体で厳しい状況が連動しており、抜け出すのは容易でない。

当方の行動領域内でもここ数年で書店が数件無くなったり、新しい運営企業に差し代わったりしているので、印刷業方面の不調ぶりとそれに伴う書店、特に中小書店の苦戦ぶりは容易に理解できる。他方、デパートなどに内包される本屋とか大手チェーン店の書店は、以前と変わらず......というよりむしろ色々と創意工夫をするモチベーションが上がっているようにも見受けられる。具体的な数量比較をしているわけではないのだけどね。

今件の調査結果は書店業界でも中小が厳しいのだなということを改めて実感させてくれる......のだけど、元々の件数が少ないので、どこまでが具体的傾向なのか、それとも統計上のぶれの範囲なのか、判断が難しい。定期的な新陳代謝の可能性もあるので、もっと長期的な動向も知りたいところ(数十年単位で見ると出版業界はこれまでに数度、大きな節目を迎え、その時には色々な数字の変動が生じている)。

きょう3日発売の少女漫画誌『ちゃお』4月号(小学館)のふろくに史上初の家電「プリちぃおそうじロボ CHI-01」が登場。MBS・TBS系「アニメサタデー630」枠でアニメ化される『プリプリちぃちゃん!!』(原作:篠塚ひろむ)の主人公、地底人「ちぃちゃん」が、手のひらサイズのおそうじロボになった。自動走行で机の端に行っても段差を感じて賢く方向転換する優れもの。机の上をきれいにしてくれるだけでなく、癒やし効果も抜群だ

少女系コミック誌は以前にもまして色々と面白い付録をつけるようになり、企画する側は非常に大変だろうなあと思いながらも、その力作ぶりに感心させられたリ、つい自分でも買ってしまったり。以前紹介した貯金箱もそんなステキナイスアイテムの一つではあるのだけど。

今回はマジでかなり驚かされた。家電というからてっきり100均などで売っている手持ち式の扇風機ぐらいが関の山かなと思ってたら、ルン...じゃなくて自動掃除機だよ、形も結構似ているし、単にそれっぽく動くだけじゃなくて、ちゃんと掃除までしてくれる。ヤバいよヤバいよ。

フリーペーパーながらも政治や社会、エンタメなど幅広い話題の時事情勢解説や、著名人へのインタビューで若い男性を中心に高い支持を得た。しかし、2015年7月に休刊を発表。Web版だった「web R25」にデジタルデバイスからのアクセスが増大していることに対応するためだった。

そういやR25って前まではフリーペーパーで展開していたのがウェブにシフトして、時々企画ネタとしてペーパーが復活していたような気がする。自分の行動ルートでは見かけなくなったので、どうなったのかあまり確認はしていなかったのだけど。ただ、時折見かける特装版でも、以前言われていたような魅力は無く、なんかどこかで見たような話のコピーというか、当たり障りがなさすぎるというか、ずっと素麺だけを食べさせられているような感じ。

ビジネススタイルの模索が上手くいかなかったのと共に、コンテンツの質の維持向上ができなかったのも要因なんだろうな。

―では、偽ニュースにダマされないためには、どうすればいいのでしょう?


藤代 繰り返しになりますが、「このネットニュースはどこが書いた情報なのか」を常に意識しておくことです。そのニュースの"生産者"がどこかによって情報の信憑性を判断することが、まずわれわれにできる自己防衛術でしょう。

また、新聞や雑誌がそのままパッケージングされた電子版を購読するのもひとつの手です。例えば、日経新聞の電子版にしても購読料がかかりますが、責任の所在がはっきりした安全な情報源といえます。無料で読めるネットニュースは多いですが、時には脳に栄養を与えるための投資と割り切ることも大切でしょうね。


ポータルサイトに転送されることで肩書が上書きされ、信ぴょう性がカモフラージュされてしまう、スマホ画面からの情報取得の場合は表示情報が限定的なものとなるので、カモフラージュ威力が高まる云々ってのは、当方も以前から何度も力説していた通り。

ポータルへの転送を悪用して広告費を懐に収めていたステマ問題も記憶に新しい。当方も以前から「転送ニュース配信の場合は、ツイートなどで告知する時点で、題名にその配信社を明記するべし」と力説している。それがなかなか成しえていないので最近は題名と概要から新聞社を推測して、読むべきか否かを大よそ判断できるようになってしまった。なんか意味があるのか、これ。

それはともかく。指摘されている・した通り、「自己防衛術として情報『生産者』確認」との観点は悪くは無いのだけど、その良い例として「日経新聞の有料版」「有料配信情報は責任所在が明確化されているから信頼できる」「ネットの情報は押しなべて無料で信頼できない」的な話になっているのが、首を傾げてしまって首がぐるぐると獅子舞状態。


先ほど掲載した本家の記事【また一誌消える分野、順位の入れ替わりが確定した分野...時代の流れを覚えさせる新たな動き...諸種雑誌部数動向(2016年10-12月)】でも言及しているけど、「小学●年生」のシリーズは昨年末で「小学二年生」が休刊となり、残すは「小学一年生」のみになってしまっている。部数動向を見るに、小学館側が意地でも最後の砦は死守するという姿勢を見せない限り、「小学一年生」もかなりマズい状態。

で、休刊した「小学二年生」も合わせ、空いている学年分向けということで不定期刊行されることが決まった「小学8年生」(デジタルの「8」はすべての数字を表し得るから)だけど、その最新号が今週発売される。

以前「付録として黒板手作りセットとかいう粋な付録がつくんだよな」という情報は確認していたのだけど、改めて内容を見てみたら、こんな感じ。ヤバイ。超見たい。これは小学生でなくても読み通したい。というか、小学生がこれを読んでどんな感想を抱くのかも知りたい。イェーイ!!じゃないってばさ(笑)

変わりゆく「印刷証明部数」の意味

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先日本家サイトで四半期単位の更新を開始した、印刷証明付き部数の精査。第一弾の【少年・男性向けコミック誌部数動向】を終えた後でちょいとした違和感を覚えたので、その覚え書きというか宣言というか。

印刷証明付き部数ってのは言葉通り、紙に印刷した部数に関する第三者機関の証明による部数。この「紙に印刷した」ってのが重要で、見方を変えるとそれ以外の媒体で展開された雑誌はカウントされていない。そう、電子雑誌は対象外。


電子書籍...というと肩を張ったような感じがするけど、要はインターネットを用いてデジタル化された書籍そのものと、それを読む方法、が普及浸透して、スマホやタブレットを持ち本を読むというスタイルがごく普通になった昨今。なのだけど。このような話は少なからず見聞きしたりする。

パソコンを使ってブログなどを閲覧するのと同じような感覚でネット上の書籍文章に目を通すことはできても、キンドルなどの専用端末で読み解くことができないという。だから手出しはできないという次第。さらには電子書籍そのものを知っていても、スマホやタブレット型端末、さらにはパソコンでも(専用のリーダーアプリを用いることで)読める事を知らなかったという人もいる。

これはよく分かる。過去に無かった概念のツールの登場だからね。キンドルの中に自分の書庫を作り、その書庫においてサーバーにアクセスできる権利をアカウント単位で購入。好きな時にアクセスして何度でも閲覧できる。要は遊園地の中への入場券がキンドル購入だったりスマホなどの閲覧アプリ導入で、各遊具へのフリーアクセス権のチケット購入が各電子書籍の購入となる次第。この概念上の面倒くささよりは、PDFファイルそのものを購入できるマンガ図書館Zの方が分かりやすいかも。

「日本経済新聞 電子版」の有料会員数が50万人を超えました。重要ニュースを24時間配信する速報性や質の高いコラム、スマートフォン(スマホ)でも読みやすい機能が評価され、スピード成長を果たしました。今後も読者のニーズを吸い上げ、仕事や投資に役立つ情報サービスとして進化を続けていきます。

先日から横山三國志のコラボネタ広告を大規模に出していて、何か動きがあるのかなあという感はあったけど、ふたを開けてみればなるほど感。海外の動向はともあれ、日本国内の大手新聞社における、有料電子新聞の会員数をきっちりと公開しているのは日経だけなので、それなりに自信のある動向なのだなあとは思っていたけれど。50万人ってのは押し紙はできないし(笑)、公称部数のようなインチキをやろうものなら発覚した時のダメージがあまりにも大きすぎるので考えにくいし、多少の誤差はあれどほぼ事実ではないかなあ、という気がする。

50万人の有料会員ってのは、価格が多少違うけど(月額で電子オンリーは4200円、紙オンリーは4509円。両方セットだと5509円)、大よそ紙媒体の新聞購読と同じようなものだと考えて良い。紙媒体の読者50万人上乗せってのと同じと表現すると、随分と大きなものとなる。

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