日経新聞の部数急落の原因をさぐる

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半年単位で更新している主要新聞社の部数動向で、ここ一年程の日経新聞の急落ぶりに、「なぜだ」という感が否めない系当職。電子版へのシフトにしても増加した電子版の数を足し引きしても、前々減少した分とは計算が合わないし、いわゆる押し紙を廃止したという話も聞かない。何かが原因で日経新聞離れが生じたのだろうけど。

で、色々と話を聞いたり問いかけてきたなどした中で、値上げをしたからではというものがあった。改めて調べてみると、確かに2017年11月から値上げしている。価格としては月400円ぐらいでしかないのだけど......って年間で4800円か。結構でかいな。

タイミング的にも、2017年後期でグンと減って、2018年前期でそれを上回るほどの急落ってのは割とマッチする。2018年前期では年度替わりがあるので、それに合わせて解約というパターン。でも現時点で新聞を、しかも日経という専門紙的な新聞を取っている人が、たかだか月400円の値上げで止めるほど、ロイヤリティが低い状態だったのだろうか。


アンケートも無いし統計も取りようが無いので確かめるすべはないのだけど、指摘されている通り元々惰性で取っていた層が値上げを機会に止めたっていう人達が数字となって表れたのだろうなあ、という感は強い。でもその考えでの解約者がこれだけ多いとなると、元々新聞購読者の結構な割合は積極的に新聞を欲しいとは考えていないってことになるし、あるいはそれを認識している新聞社側も例の軽減税率周りでフンダラしているのは「新聞の購読者はあまり新聞を必要としていない」ってことを把握しているのではないか、安さで引き留めているってことが分かっているのかな、という気もする。

まとめて購読しているところが部数を減らしたというのもあるかもしれない。まぁ、次期もさらに部数が減るようなら、さらに別の理由があるのだろうけどね。

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このページは、不破雷蔵が2018年9月 4日 07:04に書いた記事です。

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