企業がYouTuberにアプローチをする理由は「TVや雑誌を見ない現代の若者への宣伝手法」

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「ここ数年で、日本でも広告主側の意識はかなり変化した。それも、業界の中のチャレンジャー的位置づけの会社ではなく、(テレビCMなどに巨額を投じてきた)ナショナルクライアントと呼ばれるトップ企業が、確実に(インフルエンサーによる広告に)予算を割くようになっている」

「インフルエンサー」なる言葉は実のところ動画配信云々以前から使われていた話で、要は口コミ力のある人、媒体。パーミッション・マーケティングとかバイラル・マーケティングとかいう話辺りで一気に知られるようになった、というところかな。バイラルってのはウイルスのこと。あとはスニーザー(くしゃみをする、くしゃみの意味)とか。つまり、くしゃみでウイルスを拡散していく様子が、ネットで顕著化している口コミによる情報拡散と似ているので、バイラルマーケティングと呼ばれた次第。

で、色々な判断をして、可能ならば自分達のいうことを聞いてもらったり、サービスや商品を購入してもらうためには、とにもかくにもまずは知ってもらわないとダメなわけで。情報を拡散させたい側としては、いかに多くの人に知ってもらうかがポイントとなる。

他方、若年層は既存のメディアにはそっぽを向いている場合が多い。少なくとも大人たちの見聞きしているメディアは放り投げている。そのような人たちにアプローチをするのにはどうしたらよいのか...ということで、彼ら・彼女らが使っているLINEやらYouTubeに注目が集まっている次第。

方向性としては間違っていないし、仕方がない、むしろ正しい選択肢には違いない。大学の購買で小学生向けのテキストを売るのが的外れというようなもの。

ただし。よほどの確立化された形態を有している人(企業として運用されている、専門の組織下にある)で無い限り、どれほど人気を有しているYouTuberであっても、常識や法令や倫理に従った判断をするか否かでは、保証されるところはない。先日のゴルフクラブのような事案が良い例となる。

まぁ、見方を変えれば、しっかりと運用されているYouTuberならば、昔のテレビタレントと何ら変わるところはないと見る事もできるのだよね。メディアがテレビ媒体から動画配信サービスに変わっただけの話。

ただしテレビタレントと違い、誰もが成れるのが大きな違い。もっとも有名になれるかどうかはまた別の話。インディーズとメジャーの境界線が無い歌手業界のようなものかな。

            

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このページは、不破雷蔵が2017年4月 9日 08:03に書いた記事です。

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