バブル崩壊と消費者物価の安定と(日銀による)デフレ政策と消費税の導入と一般税収の減退とデフレ

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やたらと長いタイトルとなってしまったけど、先日消費税の税収絡みの記事を書いていた際に気が付いたこと。どうもこれらの要素って、ほぼ同じタイミングで生じているっぽいんだよね。中には遅滞性のものもあるので、数年のずれがあるけれど、時期的にはほぼ同じ。相関関係なのか因果関係なのかはもう少し詳しく精査をしないとつかめないけれど、まったくの偶然の一致とも言い難い。

複数の要素が連動する形でトリガーを引かれ、それが副作用の形でぱたぱたとドミノ倒しのように発生したと考えると、結構するりと理解が出来たりするから不思議なもの。


ということで、色々とまとめた次第。インフレ化は円安へのシフトにもつながるし、「税収額」のアップにも直結する。細かい考えは色々とあるだろうけど、基本原則は大前提。


また、お金があれば良いってわけじゃないとの話もあるけど、まずはお金が第一。人材やら産業やらの悩みどころの話はまずお金が足りないから云々ってことでもあるし、利益が得やすい場であることが認識されれば、自然にその場には人材や資源も集まり、競争が促進される。今、人手不足が叫ばれている方面は多分に、そこで儲けにくいとの認識が成されていたから、人が敬遠した結果でしかない。

そしてインフレ云々で大騒ぎしてデフレを歓迎する界隈は、大よそこの3パターンであるなあ、という。ゼロ金利政策周りで顕著だよね。

まぁ、この辺りの連動性、関連性は、あるいはすでに専門家の方々が指摘して肯定、あるいは否定しているかもしれないなあ、と。

            

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このページは、不破雷蔵が2016年12月 8日 08:04に書いた記事です。

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