ポケモンGO パチモン広がる　40種

サイバー犯罪者が自身の不正活動に一般の利用者を誘導する手段として、もっとも効果がある手口の１つは利用者の興味関心を引く話題の「イベント」をエサにすることです。最近起こった事故や災害のニュース、オリンピックやワールドカップと言ったスポーツイベント、新型 iPhone のリーク情報など、様々なイベントの話題性を攻撃者は悪用します。7月6日に一部地域で先行リリースされ世界的な注目を集めている「Pokemon GO」の話題性を攻撃者が見逃すはずはありませんでした。トレンドマイクロのクラウド型セキュリティ技術基盤「Smart Protection Network（SPN）」のモバイルアプリ評価機能である「Mobile App Reputation（MAR）」の統計によれば、「Pokemon GO」のアプリ名が付いた Android アプリの検体（APK ファイル）を、本記事執筆時点の7月20日までに、44種入手しています。この44種類には Android向け正規アプリマーケット「Google Play」から入手できる正規版の APK ファイルも1種含まれています。

また、不正/迷惑アプリではなかった24種の検体は、正規の広告表示機能を正規の「Pokemon GO」の APKファイルを変更して追加したリパックアプリでした。これらの検体は活動自体に不正な活動は含まれていませんが、「Pokemon GO」の話題性にただ乗りして自身が広告収入を得ようとする悪質な動機のものと言えます。このような「正規のアプリに正規の機能を追加しただけだが結果的に不適切な人物が金銭利益を得る」という手口も頻繁に見られています。

また、まだ「Pokemon GO」が公開されていない日本の利用者を狙った詐欺的な Web経由の誘導事例もトレンドマイクロの調査により確認されています。この事例では、掲示板風のサイト上での書き込みに似せた表示により、偽のキャンペーン情報へ利用者を誘導します。表示ではキャンペーンの URL はオフィシャルサイト上の URL のように見えますが、実際のリンク先はいわゆるポイントサイト（お小遣いサイト）への誘導となっていました。このような表示内容とは異なるリンク先へ誘導する詐欺的手口は Web 上で日常茶飯事的に起こっています。しかしモバイル端末の場合 PC とは異なり、リンク先を確認しにくい、そもそも利用者の注意が薄い、などの理由から実際に不審なURLへアクセスしてしまうことが多いようです。