取材を依頼した側が必ず応じてくれるとは限らない。コスパ計算は当たり前の話

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元となる記事は先日ちらりと目を通したのだけれど、定例パターンの通り......というよりはそれ以上に自衛隊周りに対する否定的な記事の流れが目に留まり、痛さも倍増感は否めない。これが時折あちこちを転送されてコピペとして事実であるかのように語られたり、権威付けがされる場所で掲載された上でその権威を前提に持ち上げられたりするので、頭も痛くなる。

それはさておくとして。

今件の取材周りの動向について、自衛隊の場合を挙げて対応に関する説明がされているけれど、すでにお察しの通りこのような状況は、大よそ自衛隊に限らず普通の企業や団体でも同じ。すべての質問者に対し同じようにリソースを費やしていたのでは、いくら人員や予算があっても足りない。線引きをどのあたりにするのかは企業や広報活動のウェイトにもよりけりだけど。例えば大学のサークル紙で載せる100文字ぐらいのコラムに必要だからと、ちょっと確認をしたいから取材をしたいと言われても、それに応じる事は多分無い。企業が消費するリソースと、それで得られる広報効果を天秤にかければ......ということ。

で、今件が良い例となるのだけど、取材する側は、特にバックボーンが無い場合は、ジャーナリストという肩書(自称か否かはさておくとして)の権威を思いっきり水増しして考えているようで、コスパが合わないと判断されると「自分を低く見積もるとは何事だ」と逆切れすることになる。

まぁ、アレだ。事情が分からない人は記事の通りに「憤慨している記者の言う通り、なんて力量の無い、心の狭いところなんだ」と同調するかもしれないけれど、たいていの人は「また構ってチャンの我儘か」で読み通し、今後読むこと自体を避けるようになる。

この類の話は自衛隊とか報道とかに限らず、一般常識の話。たとえ知らないものであったとしても、立場を逆転させて考えれば、すぐに理解は出来る。それが出来ないというのなら......お察しということで。

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このページは、不破雷蔵が2015年4月 7日 08:08に書いた記事です。

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