持ってもいないLINEアカウントを停止させられた件について

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コミュニケーション系や決済が絡んだ通販系のサービスが生活に深く浸透して必要不可欠な存在となるにつれ、それに絡んだ詐称話も増えてくる。しかもネット上のアプローチは簡単に量産ができるのでコストも下げられるから、詐欺をする側には都合がよい。ほとんどロハでポスティングできるようなものだからね。

で、これは一か月前に来たメールの話だけど、その後もLINEだけじゃなくてアマゾンとかアマゾンのプライム会員とか、Appleストアとか楽天市場とか、大手のサービスの登録関連で似たような詐称メールが来る。さすがにツイッターはまだ無いかな。Facebookは以前あったような気もするけど。

これらのサービスを騙って情報を盗取するウェブページへのアクセスを誘導すれば、ひっかかる人は少ないけど、確実にかもねぎをゲットできる。有名なサービスならひっかかる人も多くなる。ある日ポストに銀行口座がロックされたとか、家賃やローンの未払いがあるという葉書がポスティングされていたら、誰もが驚くよね。自分がそのサービスなりを使っていなければすぐに分かるけど、たまたま同じサービスを使っている可能性はある。それと同じ。


この類の話は一度テンプレが使われたら一気に多方面に向けて具体的キーワードを変えながら利用され、セキュリティ側で対応される事によって一気に終息していく。で、下手をすると半年後には同じことが繰り返されるようになる。例の「無限のファンタジー」的なお話、お前のアカウントをハッキングしてカメラ経由でえっちな挙動を確認したので、ばらしてほしくなければビットコインでいくら払え、という奴も似たようなもの。

この類の話ってが無くならないのは、比較的低レベルの技術で行え、ペナルティを受ける可能性も滅多にない、要は低リスクハイリターンな状態になってしまっているからなのだろうな。ツイッターのパクツイとか、動画共有サイトの動画のパクリとかも同じだろうし。

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このページは、不破雷蔵が2019年9月 4日 07:56に書いた記事です。

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