前世紀の学生運動と当時の若者と、今の挙動との関連性。一つの仮説

で、大体上にまとめた通りの仮説。要は、自分の過去の所業、しかも一番輝いていたように思えてくる時代の肯定行為であるから、SEALDsの実態が、内容が、背景にあるものが何であろうと、それを調べようともせず、それこそまたたびにメロメロな猫のように飛びついてしまう。現場では、映像越しに見える状況は、まるでかつての自分自身の「古き良き時代」そのもの。当時の同志もいるし、語られている言葉まで変わらない。あえて誤解釈、勝手解釈の「戦争」とのキーワードを持ち出して騒いでいたり、政党名ではなく個人名でバッシングをしているのも、当時の運動になぞらえ、思い返させる意味があるから(個人名云々は他にも理由があるのだけど)。

ただ、東大紛争の時期にはすでに、大多数の一般の人達は、それらの行動を悪しきものとして断じていたことが明らかになったわけで。かつての学生運動に対する美化の動きも結局のところ「自分達にとって一番輝いていた時代を歴史的に否定されたくない」とする、自己顕示・防御意欲の体現化なのだろう。

なので、例の総務省の過去の調査結果【いわゆる「学生運動」時代の国民一般の受け取り方をグラフ化してみる】や【いわゆる「学生運動」時代の警察の対学生デモ警備活動を国民はどのように見ていたのだろうか】を、誰もが容易に確認できる場所のデータとして発掘でき、その実態が明らかになったのは、ある意味天啓のようなものだったのかもな、と。あれが無ければ当方自身も「学生運動は国民全体から大いに支持を集め、東大紛争で大激突したあと、何だか知らんが急速に勢いが落ちた」という認識だったから。

一方でよく考えてみると、本当にあの類の動きが全般的に支持されていたのなら、その時点で選挙結果に表れていなければいけないわけで。でも実際にはそんなことは無かった。その点は思慮が足りなかったことは否めない。

当時の世論調査は例の総務省の以外は、内閣支持率周りで行われた位で、他の一般社会に係わる調査はほとんど見つからない。あるいは調査そのものが行われていなかったのかもしれないし、あったとしても統計的には役に立たないレベルのものだったのだろう。ギャラップ社のような大手で信頼できる会社が日本に存在していたとの話も無い。

まぁ、今件の仮説は機会があれば、それを肉付けする事象が色々とさらに出てくるのだろうな。