実質賃金と就業者構造の変化に関する覚書/自身への宿題的な

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先日から頭の中でもやもやとしていた事案の一つ、実質賃金なるものの動向について、ちょっとばかり解法の糸口が見えてきたので、覚え書きも兼ねて。

物価上昇分を考慮した実質賃金は22か月マイナスだ云々という話が、大よそ左側の方々から繰り返し残響音のように語られていて、確かに公的文書からの抽出ではあるのだけど、昨今、特に選挙前にそのような動きがみられる場合、大よそ何らかのトリックが含まれているという経験則もあり、気になっていた。昨年末あたりから漸次チェックを入れているように、就業者の構成要素も団塊世代の再就職や女性中堅層の非正規雇用の急増で、大きく変化しているので、それに関する考察が加わってないのは変だよな、というもやもや感。

で、先日ちょいと別件で調べた際に目を留めた記事から芋づる式にチェックをしたところ、大よそ目安はついた感がある。実質賃金は就労者全体の平均値であるから、平均を押し下げる要素を考えると、元々手取りが少ない非正規社員の比率が増えれば、全体の平均値が下がるのは、ある意味当然の話。本来なら合わせて、就業者全員の賃金合計なども考察に含めなきゃいけないんだろうし。


......ということで、ある程度整理をした上で、これは自分自身への宿題。一次資料をたどり、どこまで精査可能なデータが公開されているか、公開されていたとして、より現状を正しく把握できる指標を抽出、あるいは算出できるか否か。結構時間がかかりそう。まあ、一度式を構築するなりデータの取得元を特定できれば、あとはテンプレ化した上で逐次計算し直すだけでよいので、手間は楽になるのだけどね。

最低でも正規と非正規を区分した上で、実質賃金の動向は見なきゃいけないなと考えている。極論だけど、正規・非正規それぞれの実質賃金が上昇していても、全体の実質賃金が下がるってことは、十分ありえるわけだからさ。

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このページは、不破雷蔵が2015年4月14日 07:18に書いた記事です。

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