http://t.co/kAsRugHrn6 小学館の小学一年生のピンチは、ベネッセの「チャレンジいちねんせい」とかが奪っているのではないかという仮説を立てたくなった。ベネッセはタブレットで教材を配布するプラットフォームを作ろうとしてますが、ポスト雑誌時代を見据えた戦略なのかも
先日本家サイトで記事にした【不調・堅調の二極化か...諸種雑誌部数動向(2013年10-12月)】を受け、このような感想をいただき「はっ」とさせられたこともあり、覚え書き。要は小学一年生や二年生などの、小学生向け学習雑誌が不調なのは、雑誌不況や趣向の多様化、本そのものの入手が難しくなったこと(本屋さんが近所に無い)、子供そのものの減少だけでなく、競合として通信教育講座が堅調化したのが要因ではないかとする話。
ベネッセのチャレンジ●年生については、残念ながら公的データの公開はないので、どのような部数......というか会員数が推移しているのかまでは分からない(IRを探ればあるかな??。あ、一応公式ページに直近データとして「小学1年生の3.1人に1人が受講」とあるな)。しかしながら指摘の通り、ライバル的な存在には十分成りうるし、昨今では「チャレンジタッチ」のようにタブレットを用いた講座の展開まで始めている。
↑ チャレンジタッチのプロモーション動画
今後、さらに小学一年生・二年生のセールスがどーんと落ちるようなことがあれば、通信教育講座の動向も影響しているとの考えで、部数動向を検証した方がよいのかもしれない。
追記:こんな意見も。
@Fuwarin @gnewscom 幼児・児童の学習に最適化されて、年間通しての学習計画も提示されており、何より自宅に毎月届くので、本屋に行けない時の買い逃しがありませんからねぇ。TVの人気キャラグッズが不要なママも多いでしょう。準備号の新幹線足し算ボード、ウチには要らない...。
— とりゃ (@galucktaya) 2014, 2月 21
なるほど。確かに買い逃しがないってのと、無駄なものを省けるメリットは大きい。
執筆:
コメントする