米国の住宅所有者の46％は自宅に太陽光発電ユニットをつける検討をしている。6％はすでに実装済み。検討者の理由は電気料金の節約が96％、環境保護が87％、再生可能エネルギー導入投資税控除が67％、健康にいいからが60％。 https://t.co/zUjcZrAVjx pic.twitter.com/BkTuCG1bnt
— 不破雷蔵@ガベージニュース (@Fuwarin) December 17, 2019
太陽光パネルをずらっと平地に並べてまとめて発電して売電云々ではなく、個人の住宅の屋根などに太陽光パネルを配して発電をし、その電力を自世帯で使うための太陽光発電について、米国ではどのような実情なのかを知る調査結果。公的機関などによる全体調査ではなく、あくまでも抽出調査なので、そういう傾向があるよ、程度のものだけど。
すでに実装済みの世帯は6％、真剣に実装を考えている世帯は46％にも達している。ただ具体的にお金勘定をしているのかどうかまでは分からず、絶対に備えたいけど難しいかもなあという感覚の人も多分に含まれているかもしれない。
地域別では西部の実装率が高く、南部や北部などでは少なめ。やはり天候などが影響しているのだろうな、と。
実装したい理由としては、電気料金の節約がもっとも大きなもので、次いで環境に優しいから、再生可能エネルギー導入投資税控除が得られるから、そして健康にいいから。健康にいいってのがよく分からなくて、要は環境に優しいってのと同義なのかな。
この辺りの話は公的機関の資料が探せれば追調査したいところではある。
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