4マスの広告費が減っているのはそれぞれの媒体主催のネット媒体に広告がシフトしているからだ、というけれど

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先日電通から発表された「2018年 日本の広告費」。今年発表分からはインターネット広告費の内訳として、4マス主体提供のインターネット広告費ってのが登場するようになった。これ、具体的には例えば新聞なら、新聞の内容をそのままインターネット上で配信するウェブ新聞における広告費は、新聞の広告費じゃなくてインターネット広告費として計上されているのだけど、それって中身は新聞そのものだし売上をゲットするのも新聞だから、新聞の広告費みたいなものじゃないかという話が以前からあって、だったらせめてインターネット広告費の内訳として掲載しようじゃないかということになったらしい。

で、今回からってことなので前年比は計算できないのだけど、これで例えば「新聞の広告費が減ってるけど、単にウェブ版の新聞に吸い取られてるだけじゃないのかな」っていう疑問に答えることができるようになる。今回はそれを計算した次第......だけど、結局1年間で例えば新聞なら、新聞そのものの広告費が減った分だけ新聞主体のインターネット広告費が増えないと、単にシフトしただけって説明は成り立たなくなる。

計算結果では、今回は4マス主体のインターネット広告費に関しては1年分じゃなくて、2018年時点での全体額ってことだけど、それでもなお、新聞とラジオ、テレビメディアは自身の広告費が減った分よりはインターネット広告費が少ないという結果が出ている。新聞なら1年間で363億円も広告費が減ってるけど、新聞主体のインターネット広告費は363億円も増えていないよね、132億円だけだよね(しかも増えた分では無く、全額)。

雑誌は唯一、減った分以上に雑誌主体のインターネット広告費があるって状況だけど、これは増えた分じゃなくて全額なので、「しっかりとシフトしきってるじゃん」って判断は留保。来年まで様子見。


なお2018年時点で、4マス主体によるインターネット広告費は、インターネット広告費全体の3.3%に留まっている。前年比じゃなくて全額ね。雑誌とか新聞とか、それぞれの媒体が運用しているネット媒体の広告費って、思った以上に少ないんだなあというのが実感ではある。

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このページは、不破雷蔵が2019年3月 4日 07:37に書いた記事です。

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