新聞や雑誌などの大衆メディアへのあれこれ

これは特に非電波系、紙媒体系のメディアに言える事。これまで通り、情報が一過性で消耗される、ところてん式のものという認識で、しかも受取側が精査をしない、できないとの以前までの前提で情報を開示してしまうがために生じている弊害。個々の情報精査能力が桁違いに向上し、それを助けるツールも多数存在し、さらに個々の精査情報が不特定多数に渡ってリンクし、相乗的な成果を上げる時代となっている。集合知というのにはチープすぎるけれど。

その現状を無視し、あるいは見なかったことにして、これまで通りに「自称正義の刃」とばかりに個人情報の開示をすると、ピンポイントで個人が特定され、その内容が拡散され、当事者やその周辺が大ダメージを受けてしまう。(自称)社会正義の大義名分のもとに、実質的なリンチ指南をメディアが行っているのと同じとなる。その采配の権限がメディアにあるのか否か。

以前も匿名・実名報道で触れたかな。報道側が対象への報道姿勢を自らの判断だけで決めている。そして刃をふるう(厳密には不特定多数に振るわせる)。その権限は裁判所や特務執行部隊、戦前の特高警察に等しい。その裁きの権利は果たして正当なものなのか。

朝日新聞の「二つの吉田問題」が好例ではあるのだけど、内部告発などをはじめとした情報提供側の隠蔽(安全確保のため)が前提という報道の原則を悪用した「お痛」が過ぎ、それが次々に暴露されたことで、その原則やルールそのものが否定されかねない状況となっているのが現状。

内部告発者の証言、関係者の発言。それは果たして本当に成された証言なのか。記者側の脳内関係者、あるいは過去の発言の切り貼りではないのか。本当に証言があったとして、その内容を意図を違えずにその記事は書き記しているのか。さらにはその証言そのものは事実なのか否か。

情報戦の一つとして、内部告発者や関係者がガセネタを漏らしている可能性は否定できないし、自分の都合の良い部分だけを報道に語っている可能性もある。そしてそれの検証をせずに、報道が垂れ流しをしたのでは、単なるスピーカー以上の価値は無いし、そこには事実を伝える報道の意義は無い(その人が語ったという事実ではあるけれど、語られている内容が事実とは限らない)。

以前なら「内部関係者の語りはすべて真実だから、それを取り上げた記事もすべて正しい」と信じていたし、それが一番楽ではあった。情報の多様化、報道の可視化は、便利な世の中にしてくれたのには違いないけれど、より面倒くさい世の中にしてしまったことも否定できない。

まぁ、一人一人が誠実さを心がけていけばいいのだけど。【「私達記者は正義。がんばる。」よろしい、それでは君らジャーナリストの正義は 一体どこの誰が保障してくれるのだね？】が良い例のように、狂信的な存在は、自身を誠実であると疑わないまま、狂気を行うからタチが悪いのだよねえ......。